夢の広告収入モデル
理想的な需要と供給の形
SNSにおいてビジネスモデルは大まかに分けると基本的に提携している他のサイトへ誘導し課金させる誘導型のモデル・サイト内でのサービスに対して課金させるモデル・広告を掲載することで収入を得るモデルとこの3種類になる。
また必ずしもどれか一つの種類に絞られる訳ではなく、様々なビジネスモデルと組み合わせて取り入れていく場合が一般的であり、例えば広告収入タイプのビジネスモデルはほぼ全てのSNSで取り入れられているのがほとんどである。
様々なビジネスモデル
広告収入モデルはインターネットのビジネスモデルでは最もポピュラーであり、インターネット広告によって利益を出す仕組みでありこのビジネスモデルはいかに多くのユーザーを登録し滞在させページビュー(PV)を稼ぐかが鍵である。
次に他サイトへ誘導し課金させる他サイト連動型のモデルの場合、サイト内の広告のみではなく自社または他社のサイトに誘導し利益を発生させる事で相乗効果(シナジー効果とも言う)を期待するモデルである。またモバゲー、GREE、mixiなどの場合は自サイト内のゲームと連動させる事で誘導先のサイトに登録などをすると誘導元のゲームでポイントやアイテムなどの報酬が手に入るなどの連動機能で収益をあげているようだ。
そして最後になるのがユーザー課金モデル、つまりサイト内のコンテンツに対してサービス利用料などの形で利用ユーザーに直接課金させるビジネスモデルである。ブラウザーゲームやオンラインゲームで近年よくあるのがこのタイプで、主に基本的なプレーのみは無料で特殊なアイテムや武器、装備などは課金制というのがコレに当てはまる。
情報流出の危険性
日本国内に限らずアメリカ、韓国などでは上記の広告収入のビジネスモデル以外にもEC業務と呼ばれるような様々なビジネス体形があり、例えば商品の流通段階が省略する事ができるEC業務は消費者にとってもコストダウンにより安く商品が購入できるなどのメリットが発生するがその一方で、インターネット特有の問題ともいえる回線上での個人データなどの漏洩や、インターネットのプロバイダーサービスなど設備トラブルが発生する可能性などが問題点にあげられている。
実際に2011年の4月26日にソニー・コンピュータエンタテインメントが提供するプレイステーション3向けのサービスPSNがネットワークに不正侵入され最大で約7500万人の情報が流出した可能性がある事件が発生し、このネットワークサービスには世界各国の利用者が登録しており日本のユーザーも含まれているうえ、流出したデータが基本的な氏名、住所、電子メールアドレス、誕生日などの個人情報に加えてクレジットカードの番号や請求先の住所やログインに必要なパスワードの他パスワードを忘れた際の質問に対しての答えなどほぼ全ての情報が漏洩し詐欺やクレジットカードの詐欺被害などの二次被害も想定される過去最悪の事件に発展するおそれがある。